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働き盛りのサラリーマンの糖尿病対策の実態を調べるため、独立行政法人「労働者健康福祉機構」が国内企業を対象とした初の調査を実施する。糖尿病患者の多くは、３０～４０代で血糖値が上昇し、発症するとされる。しかし、働いている人は仕事が忙しいなどで、治療の継続が難しく悪化させがちだ。同機構は、働く糖尿病患者・予備群の治療や勤務の実態を明らかにし、就労と治療の両立を実現する職場ガイドライン作成を目指す。
調査では、糖尿病の治療や予防対策が必要な社員数、治療実績や検査値の推移の把握状況、勤務形態などを尋ねる。３月下旬ごろから東証、大証、名証の１、２部上場企業約５０００社に調査票を配布、続いて中小企業約１万社にも広げる。
軽い糖尿病や予備群は自覚症状がなく、治療の継続が難しい。一方、多くの企業は、健康診断で異常値が見つかっても受診を促すだけで、通院状況や血糖値の推移までは把握していないという。
調査の計画に携わった堀田饒（にぎし）・中部労災病院長は「調査で実態を把握し、治療と仕事が両立できる職場環境づくりを提言したい」と話す。
毎日新聞 2010/2/17

糖尿病は長くつきあっていかなければならない病気です。合併症に発展しなければ、病状を実感することはないので、お仕事に支障をきすことはありません。でも働き盛りの方は、ついつい無理をしがちです。「残業で夕食が遅くなり夜10時を過ぎてから食事をする」　「仕事上で飲酒をしなければならない」　「ストレスが大きくなる」　これらは血糖値上昇に大きく影響します。治療と仕事が両立できる職場環境づくりが大切ですね。
店長